株式投資レポート「GMS衰退の陰で着実な成長を遂げる食品スーパー」 - 卸売業を深く知るためのサイト

株式投資レポート「GMS衰退の陰で着実な成長を遂げる食品スーパー」

株式投資のメカニズムについて理解していれば簡単にわかることでも、根本を理解していないと、大きな考え違いをして、たまにしか当たらない負け組になってしまうものです。

特に企業の将来の成長性を考える場合に多くの投資家はしばしばこの失敗をします。多くの投資家は、自分の持っている常識=世間の常識で判断しようとします。しかし、そのようにして行った判断である銘柄を選んだとしても、それはすでにバリュエーションに織り込まれていることが多く、結果的には全く割安ではなく、単に価格変動の大きさだけに投資する結果になります。

よく株式投資は美人投票と言われます。これは自分がいいと思う美人に投票するのではなく、多くの人がいいと思う美人に投票して、トップになる美人を当てるのが株式投資であるという意味です。この株式投資を美人投票にたとえたのは高名なケインズで、しかも彼は株式投資で成功しましたので、今でもこの「株式投資は美人投票」という言葉は、株式投資の極意として伝えられています。

しかし、ケインズが株式投資を行っていたのは100年も前のことです。当時は理論的な株式投資の研究も全くない時代ですから、株式の意味もまだ理解されていませんでした。その後、様々に株式投資の研究が行われ、投資理論としてスタイルが確立されました。その結果、株式投資はその企業の成長性との関係が極めて大きいことが証明されています。

つまり、美人投票の考え方は、株式投資の本質とは全くとなる単なる価格のボラティリティの意味しかないというものです。しかし、未だに「株式投資は美人投票」であるという言葉が、さも本質であるかのように扱われるということは、いかに株式投資にかかわっている人々が研究する努力をしていないかがよくわかります。

言い方を少し変えれば、株式投資は短期的には美人投資のように動くこともあるので、そこに本質的価値とのギャップができるから、人気があって割高になった株には手を出さないようにするというのが正解でしょう。同じ意味を別に言い方に変えると、株式投資で成功するためには、考え方を常識と少しずらす必要があります。常識的に考えると、どうしても今の市場の人気に影響を受けてしまいます。しかし、何の根拠もなくずらしたところで、単に素人の浅はかさになるだけで大した成果は得られません。少なくとも、簡単にその企業の過去の実績を見るだけでも、その企業の成長の確からしさは確認できます。長期的にトレンドとして成長している企業は、その企業を取り巻く環境変化が起こらなければ、その後も同様の成長を遂げやすいものです。しかし、多くの投資家はそれさえもせず、感覚だけで判断していることが多いのです。だから、儲からないのでしょう。

株式投資で勝つためには、マーケットがいかに過小評価している株を買うかということです。つまり、思い描いたシナリオが魅力的に思えないと、多くの投資家は投資できないものですから、そのような銘柄は過小評価になりがちです。しかし、誰もが魅力的に思えるシナリオにはすでに過大な評価になっていることが多いものです。

結果として、その後その企業の利益が同じ程度に増えた場合、明らかに過小評価されていた銘柄のリターンが大きく、過大評価されていた銘柄のリターンは厳しいものになります。企業の成長線の判断基準としては、過去の成長率が一つの目安になります。ただし、数年間の成長率を見るだけでは不完全です。企業によっては景気や為替の影響を大きく受け、好景気では業績が大きく伸びますが、不況になると赤字に落ち込んでしまう企業はいくらでもあります。そこで、できる限り長く、最低でも10年ほどの利益推移から、景気や為替などによる循環変動を取り除いて、その企業の長期的な成長性のトレンドを判断し、その成長トレンドに比較して割安な株に投資すべきでしょう。その場合、世間が直感的に魅力的と思えない企業の方が好都合です。

一例を上げますと、当ブログでしばしば取り上げるニトリホールディングス(9843)があります。同社は家具の会社ということになっていますから、多くの人は家具市場の成長性を考えて、同社への投資を躊躇します。つまり、多くの人が気づいているように最近の住宅は収納が充実していて、住宅で使われる家具はどんどん減っています。だから成長しないという結論を出します。

確かに家具市場はどんどん縮小しています。しかし、それは今に始まったことではなく、すでに数十年前から始まっています。しかし、ニトリはこの14年間営業利益が年率18%成長しています。ではなぜ、家具市場が縮小しているのに、ニトリは成長しているのでしょうか。それは家具以外の商品が大きく成長しているためです。すでにニトリの家具の構成比は35%に過ぎず、それ以外はホームファッション(カーテンや布団など)、家庭雑貨、軽家電などです。

ニトリは家具で集客力を高めたことで、消費者はどこにでも売っている商品をニトリで買うようになっています。日本の小売業で、ここまで本業以外の商品構成が高い企業はありません。多くの専門店は本業で高シェアとなると、本業以外の商品をいかに売るかに腐心します。しかし、大多数の会社は本業が80-90%を占めたまま成熟してしまいます。青山商事のビジネスウエアの売り上げ構成はいまだに80%あります。ヤマダ電機では電気製品の売上が90%近くあります。ユニクロでさえ食品に参入して撤退しています。そのため、上述のニトリと同じ期間の営業利益成長率は年率7%にすぎません。

なお、ニトリに関してはこちらから詳細なレポートが入手できます。
http://cherry100.mods.jp/ra/s/957

ニトリに関してはここ数年繰り返し推奨していますので、多くの読者もさすがに納得し始めているかもしれません。そこで、今回はほとんどだれも成長産業とは認識していない食品スーパーの中から、本当の成長企業をピックアップしました。これらの企業の平均成長率は年率10%ほどありますが、バリュエーションはすべて10倍台半ば以下です。

詳細はこちらからどうぞ。こちらのレポートにはベルク(9974)を筆頭に合計3銘柄の高成長食品スーパーについて解説しています。
http://cherry100.mods.jp/ra/s/958


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2016-11-04 | Comment(0) | このブログの読者になる | 更新情報をチェックする
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